水漏れ修理

水道管が破裂したときに対処方法!画像付きでプロが解説

水道管の破裂は、起こさないことが何よりですが、冬場の凍結や経年劣化などにより、いつか起こるかもしれません。凍結までなら何とか対処できても、破裂して水が溢れ出したら、ほとんどの方が大慌てになることでしょう。

水道管が破裂すると、対処が遅れるほど被害が拡大し、水道料金が高くなるだけでなく、家の中が水浸しになったり、家財などの損害も発生したりするかもしれません。集合住宅で、階下の戸室に住んでいる方へ被害を与えてしまうと、損害賠償する必要があります。

そのような事故が起こらないように、水道管の点検やメンテナンスに気を配り、凍結対策をすることが重要ですが、万が一への備えとして対処の仕方を確認してください。

水道管が破裂したらやらなければならないこと

水道管が破裂したときは、速やかに適切な対処をすることで、被害を最小限に抑えることができます。分かり切ったことかもしれませんが、万が一のときに、速やかに対処できるのか、確認してください。水道管が破裂したら次のようなことをやらなければなりません。

  • 1. 水道の元栓や水栓設備の止水栓などを閉める
    2. 破裂箇所にテープや布を巻き付けて応急処置をする
    3. 集合住宅であれば管理会社に連絡する
    4. 指定給水装置工事事業者を呼ぶ

水道の元栓を閉める

水道管が破裂したら、真っ先に水道管の元栓を閉めましょう。元栓とは、水道メータボックス内の止水栓のことです。

水が溢れた状態が長引くほど、被害は拡大します。屋内配管の破裂による水漏れは、使用者の責任です。そのため、破裂により水漏れした分も水道料金として請求されます。

水浸しになると、家財への被害があるでしょうし、集合住宅であれば階下へ漏水するかもしれません。階下の住人や建物に与えた損害への賠償は、高額になることが多いようです。

漏水に気付いたら、すぐに元栓を閉めることができるように、場所をしっかりと把握しておきましょう。水道管の元栓は、戸建住宅であれば屋外の量水器(水道メータボックス)の中などにあります。集合住宅であれば、玄関ドア外側の横などに鉄扉があり、扉を開くと水道メーターの横に元栓があることが多いでしょう。

元栓の位置は、戸建住宅も集合住宅も建物によって様々ですので、自宅ではどこにあるか確認してください。合わせて、レバーやハンドルを回して、操作できるか確認しておくとよいでしょう。

水道メータボックスの元栓は、きつく固まっていることがあります。そのような場合は、工具などが必要になるかもしれませんが、無理な作業をして破損させないように注意してください。なお、水道メータボックスは、管轄の市区町村の所有物ですので、破損している場合は水道局に連絡しましょう。

水抜栓がある場合は閉める

水抜栓があり、破裂した箇所を特定できるときは、繋がっている配管の水抜栓を閉めるとよいでしょう。水抜栓とは、凍結防止のために、配管内の水を排出するときに使う装置です。水抜栓は屋内にあることが多く、元栓よりも素早く作業を行えるかもしれません。給水箇所ごとに配管が分かれているときは、破裂箇所の配管のみ止水すれば、他の箇所の水道は使えます。

水栓設備の止水栓を閉める

破裂したのが蛇口など特定の水栓設備のときは、設備ごとの止水栓を閉じるとよいでしょう。この場合は、修理が終わるまで使えないのは、破裂した箇所のみで、他の設備では水道水が使えます。

止水栓が閉まらないときはタオルなどを巻き付ける

水道管が破裂したときは、水道メータボックス内の止水栓などを閉めれば漏水は止まりますが、閉めても止まらなかったり閉まらなかったりすることがあるかもしれません。そのような時には、破損個所にタオルなどを巻き付けておくと、水の飛び散りなどは防げるでしょう。

破裂箇所に防水テープなどを巻き付けて応急処置をする

水道管の損傷が亀裂や小さな穴であれば、専用テープを使って応急処置ができるかもしれません。ただし、これは一時的な処置ですので、すべての漏水を完全に止めるためにも、業者を呼んで修理してもらうようにしてください。

水道用の自己融着テープや防水補修テープがあると、漏水をきちんと防止できます。自己融着テープや防水補修テープは、ホームセンターやネット通販などで購入できますので、万が一への備えとして用意しておいてもよいでしょう。

ちなみに、自己融着テープは、粘着剤が使われておらず、テープ自身が融着して一体化する防水力の強い製品で、主に直管部分に使われます。防水補修テープは、伸びがよく、配管の曲がっている箇所など、場所を選ばずに利用できますが、防水できるのはひび割れや小さな隙間などです。

集合住宅であれば管理会社などに連絡する

集合住宅にお住いであれば、水道管の破裂事故が起こったときは、管理会社へ連絡する必要があります。水道の元栓を閉めるなどの対処を終えたら、速やかに管理会社へ連絡してください。

賃貸アパートであれば管理会社が業者を手配するでしょうし、分譲マンションでも被害状況を確認し、状況によっては業者を紹介してくれるかもしれません。

指定給水装置工事事業者を呼ぶ

給水装置と排水設備は、指定工事業者でなければ工事できません。水道法に基づき、給水装置工事事業者として指定を受けるには、給水装置工事主任技術者試験に合格し、厚生労働大臣より給水装置工事主任技術者免状の交付を受ける必要があります。

指定工事業者への依頼が必要な工事は、給水装置の新設・改造・修繕・撤去などの全ての工事においてです。水道管が破裂したら応急処置をして、あとは指定工事業者へ依頼してください。一般の方が自分で行ってもよいのは、蛇口交換などの軽微な作業だけです。

また、状況によっては、2、3社の指定工事業者から見積もりを取った方がよいかもしれません。

水道料金の漏水減免制度が利用できるか確認する

漏水した分も、水道料金として請求されるのが原則ですが、市区町村によっては水道管の破裂による漏水が減免の対象になります。減免の基準は様々で、市区町村によっては減免制度の対象にならないため、水道局や指定工事業者に確認しておきましょう。

減免制度の対象になる場合は、毎月の平均水量を超えた分の1/2程度が減免されることが多いようです。漏水減免は、市区町村の指定工事業者が修理していることや、一定量以上の漏水被害があったときに限られます。ただし、減免の対象は、発見が難しい地中や壁内などでの漏水が対象になることが一般的です。

目に見えない部分の漏水は、水道メーターで確認してください。水道メーターには、パイロットという銀色の小さなコマが付いていて、水が流れると回転します。蛇口を全部閉めても、パイロットが回転し続けているなら、漏水していると考えられるので、早急に調査が必要です。

まとめ

水道管の破裂が家屋側からも確認できる箇所なら、すぐに配管の止水栓を閉めることを試みましょう。水栓設備の手元に止水栓がなくても、水道メータボックス内にある元栓を閉めれば、宅内に流れるすべての水が止まります。

もし、止水栓を閉めても止まらなかったり、閉まらなかったりしたなら、破損個所にタオルなどを巻き付けて、水が飛び散るのを防いでください。まずは、水濡れなどによる被害を最小限に抑える対処が先決です。

水道管の修理は、指定給水装置工事事業者でなければ工事をしてはいけないと、水道法で決められています。応急処置をしたら、あとは指定工事業者に任せましょう。

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